UQモバイルキャンペーンキャッシュバック情報

参考:UQモバイルキャンペーン

参考:UQモバイルキャッシュバック

ヤマダ電機のUQモバイルキャンペーン1|家族みんなで乗り換えで最大20000円キャッシュバック

ヤマダ電機では8月1日~8月31日までの期間限定で、家族みんなで乗り換えがお得キャンペーンを実施しております。

これは、家族2名なら10000円の商品券キャッシュバック、家族3名なら15000円の商品券をキャッシュバック、家族4名なら20000円の商品券をキャッシュバックします。

現金でもヤマダ電機のポイントでもなく商品券です。

ということは、1名あたりのキャッシュバック額は5000円ということになります。家族が増えるにつれて一人あたりのキャッシュバック額が増えることはありません。家族2名~4名で一人当たり5000円キャッシュバックとなります。

UQモバイルキャンペーン家族みんなで乗り換えで最大20000円キャッシュバック条件

家族みんなで乗り換えで最大20000円キャッシュバック条件その1

家族全員が同じヤマダ電機の店舗にて、新規契約または乗り換え契約(au、au系MVNOは除く)で「おしゃべりプラン」「ぴったりプラン」を契約することです。

ネット契約のキャンペーンはau及びau系MVNOのmineo(マイネオ)、IIJmio、 BIGLOBEモバイルから乗り換えでもキャッシュバック対象ですが、ヤマダ電機はau系列全ての乗り換え者を冷遇しているようです。

これは、新規やドコモソフトバンク系の顧客を開拓したい狙いがあるからでしょう。

家族みんなで乗り換えで最大20000円キャッシュバック条件その2

ご契約と同月中にUQ家族割にご加入することです。

家族全員がUQ家族割に加入する手続きを行う必要があります。UQ家族割は自動で加入するわけではありませんので、自ら電話にて加入申し込みを済ませましょう。

ヤマダ電機のUQモバイルキャンペーン2|P20liteが10000円キャッシュバック

UQモバイルのライバルであるワイモバイルがP20lite限定で10000円キャッシュバックです。

新規、ドコモ、auから乗り換えかつ、スマホプランM/L契約が条件となります。

ワイモバイルはソフトバンク系列なので、ソフトバンク系からの乗り換えは冷遇のようです。また条件もMプラン以上とSプランは対象外なので厳しいです。

ヤマダ電機のUQモバイルキャンペーンはお得?

ヤマダ電機のUQモバイルキャンペーンは弱いです。一人契約ではキャンペーン対象となるプランや端末がありませんので、何も特典なしの契約となります。

現状のヤマダ電機は家族で同時契約して初めてキャッシュバックが貰えます。しかし、貰えても1人5000円で、「おしゃべりプラン」「ぴったりプラン」を契約と厳しい条件つきですので、あまりお得度はありません。

ネットのキャッシュバックは1人で「おしゃべりプラン」「ぴったりプラン」を契約すれば最低でも10000円は現金で貰えます。そう考えると、還元率は低いです。

それにプランS・M・Lと一律キャッシュバック額は1人当たり5000円と同じなので、グレードによって優遇されることはありません。

ヤマダ電機ではUQモバイル抽選会を週末に実施

ヤマダ電機では週末2日間限定で抽選会を実施しています。空くじなしの無料で抽選に参加できます。

抽選に当たると、メモ帳、クリアファイル、ボールペン、ぬいぐるみ、タオル、うちわなどが貰えます。

また、商品券最大10000円還元もあります。詳しい条件が書いておらず、最大という表記なので、あまりお得ではないでしょう。

ヤマダ電機のUQモバイルキャッシュバックが弱い理由

近年は人口減少や都心回帰が進んだことにより特に地方経済が低迷し、郊外や地方を中心に成長してきたヤマダ電機はそのダメージをもろに受ける格好となり、売り上げの減少に歯止めがかからなくなっています。

そうしたなか、手薄だった都市部やターミナル駅周辺への出店を強めていくも、ノウハウが欠如していたほか、ヨドバシカメラやビックカメラといった先行企業が立ちはだかったことにより、期待したような売り上げの増加を実現することができなかったのです。

さらに、都市部進出はコスト増を招き、ヤマダ電機は利益を圧迫するようになっている実情にあります。

そこで、ヤマダ電機は不採算店の閉鎖を進め、強引な値引きをやめるなど利益重視路線へ舵を切って収益性を高める施策を講じたが、複数の過労者を出すほど従業員を酷使するといった過去のコスト削減策を上回るような手を打ち出せていないこともあり、現状は目立った成果を出せずコスト高が続いています。

UQモバイルキャッシュバックが弱いヤマダ電機は家電品も安売りなし

最近のヤマダ電機は正月しか日替わり品を出しません。週末に入る広告では、日替わり品を出しません。

一方のビックカメラでは、月に1回は日替わり品を出しています。ビックカメラの日替わりは価格.comの相場よりも安い品が豊富です。

日替わり台数5台とか10台というのは、ネット通販の相場より安いケースが多いです。一方のヤマダ電機は台数無制限にしているケースが殆どで、最近は日替わりセールを正月以外は実施しなくなりました。

UQモバイルキャッシュバックが弱いヤマダ電機の昔はスロットマシーンでポイントを大盤振る舞いだった

ヤマダ電機は来店ポイントを廃止にして、代わりに1日のお買い物の合計が税別1000円以上になると1日に1回だけ回せるというふうになりました。

以前のヤマダ電機は足を運ぶだけで、過去1年以内に1000の購入があれば、スロットで1p〜4000pを貰えるチャンスがありました。今は1000以上の購入で、20p〜4000pのスロットです。

来店ポイントの回数を持っていても、買物しなければ、スロットが利用出来ないようになったのです。

UQモバイルキャッシュバックが弱いヤマダ電機は住宅分野に活路を見出している?

昔のヤマダ電機と言えば、家電品1色の売り場構成でした。今では肝心の家電の売り上げは低迷し、サービスでは街の電気屋に劣り、価格ではネット通販に負け、店員の接客ではヨドバシやビックカメラに劣るので、今まで田舎ではなんとなく、家電=ヤマダという図式で成長しましたが、それが通じなくなってきました。

20年くらい前と言えば家電を購入するならヤマダ電機が絶対的な存在でしたが、現在の地方ヤマダ電機は品数も少なく、価格も高い、店員の接客も弱いので、ヨドバシカメラやビックカメラに客は流れています。

ヤマダ電機は家電量販店のナンバーワン企業であるものの、業績の低迷が続いておりヨドバシカメラやビックカメラとは異なり、郊外型店舗が中心であることから人口減少の影響を受けやすく、販売が伸び悩んでいます。この傾向は今後も長期にわたって継続する可能性が高く、抜本的な戦略転換が求められてきました。

ヤマダ電機の経営陣が出した結論は、郊外立地という特徴を生かし、家電のみならず「住」に関するあらゆる商品やサービスを取り揃え、顧客の生活を丸ごとカバーする地域密着戦略です。

ヤマダ電機は住宅関連サービスに進出するため、以前から周到に準備を重ねてきました。ハウスメーカーや住設機器メーカーのノウハウはすぐには蓄積できないので、M&A(合併・買収)をフル活用しました。

2011年に中堅住宅メーカーのエス・バイ・エル(現ヤマダ・エスバイエルホーム)を買収して住宅事業に進出し2012年には住設機器メーカーのハウステックホールディングス(現ハウステック)を買収して住設事業への足がかりを得ました。

ハウスメーカーと住設メーカーのノウハウを生かす形で、2017年には、住宅のリフォームやホームファッション、インテリアなどを総合的に提供する新型店舗「インテリアリフォームYAMADA」前橋店をオープンさせました。

現在では、キッチン、洗面化粧台、トイレ、外壁屋根・お風呂リフォームなどのコーナーも作られ、元々あった家電コーナーを縮小しました。

また、家具、インテリア、雑貨品なども続々と取り扱いする店舗が増えています。

ヤマダ電機の家具は安いのは良いですが、品質面は大塚家具などに劣ります。また品揃えという意味では、専門のニトリやイケアには勝らないので微妙な立ち位置です。

UQモバイルキャッシュバックが弱いヤマダ電機の住宅関連サービスは業績不振

ヤマダ電機では、家具やインテリア雑貨、ホームファッションを扱っており、住まいに関する商品が一通り揃っています。これに加えて不動産購入や住宅ローンなどにも対応しており、利用者は、土地の確保から住宅の建築、さらには内装の注文や家電の購入まで、ワンストップでサービスを受けることができます。

ヤマダ電機は「インテリアリフォームYAMADA」前橋店のオープンをきっかけに、業態転換の戦略店である「家電住まいる館」の全国展開を開始しました。

エリアに特化し、地域住民の生活を丸ごとカバーしていく戦略を明確にしました。これが実現できれば、家電だけに頼る必要がなくなり、今後の人口減少時代においても十分な売上高を維持できるはずであったのですが、新業態の中核となる住宅事業が思いのほか伸びず、苦戦が続いています。

2018年3月期の業績は、売上高が前年比0.7%増の1兆5738億円、営業利益は33%減の387億円となりました。業態転換を進める中、在庫調整に手間取ったことで営業利益が減少したほか、ヤマダ・エスバイエルの業績不振も影響しました。

家電も住宅関連品も不調続きのヤマダ電機は利益を出すのに苦労していますので、当然にUQモバイルの高額キャッシュバックはできません。

UQモバイルキャッシュバックが弱いヤマダ電機の家具・インテリア雑貨の新業態

ヤマダ電機は家電に加え家具やインテリア雑貨を販売する新業態「家電住まいる館 YAMADA」が20店体制となっております。

横浜市にオープンした「家電住まいる館 YAMADA 新山下店の店舗レイアウトです。

「家電住まいる館 YAMADA」は、家電、家具、インテリア雑貨の販売のほか、リフォーム、不動産販売にも対応する新業態として開発しました。

新山下店の売場面積は2フロア合計で5062m2、2階家電のフロア約2640m2、3階暮らしと住まいのフロア約2310m2の構成としました。

グループがもつ住宅関連企業との相乗効果を目指し、客数の減少が続く家電を減少させ、新たに家具・インテリア雑貨を導入しました。

3階ダイニングテーブル

3階デザインソファ

3階ベッド

3階には、住宅メーカーの「ヤマダ・エスバイエルホーム」、不動産の「ヤマダ不動産」の受付を配置、住宅ローンにも対応する「ヤマダファイナンスサービス」も紹介することで、住宅の購入、リフォーム、家電、家具の購入まで、ヤマダ電機グループが一気通貫で対応できる体制を整えています。

ヤマダ・エスバイエルホーム、ヤマダ不動産も配置

「家電から快適住空間」をトータルコーディネートを提案する店をコンセプトに、住宅の購入から家電、家具を含めたインテリア提案まで、家一軒まるごとのニーズを、ヤマダ電機グループで取り込み売り上げと利益を伸ばそうと努力しているようです。